REDD+における森林の減少・劣化の回避努力は、炭素の排出量削減のみならず、生物多様性の保護にも寄与する。REDD+では、炭素について厳密な評価が求められているのに対して、生物多様性への効果については評価手法が確立されていない。生物多様性には炭素のような明確な単位が無いため、評価のための有効な生物指標が必要である。

リモートセンシングの地上調査と同時に比較的安価に調べられ、かつ森林の構造を直接反映する樹木群集は有力な候補である。しかし、①樹木群集のどの値（種数、群集組成など）が生物多様性指標として適当なのか分からない②同定が難しい、等の問題がある。そこで、樹木群集を用いた効果的なモニタリング手法の開発を目的に、①樹木群集の指標性評価②同定の負担軽減策の検討（同定する個体の下限直径を上げて（10→20cm）数を減らす、同定時の分類階級を上げる（種→属レベル））を行った。

ボルネオ島サバ州南部サプルット森林管理区において、半径20mの円形プロットを60個（原生林～裸地までの6劣化度クラス×10反復）設置し、直径10cm以上の樹木の樹種と直径を記録した。樹種数は、森林バイオマスの増加に対して一山型の関係（中規模攪乱仮説）を示した。一方、群集組成の指標（序列化分析のひとつNMDSから得られる各プロットの1軸値）は、バイオマスと高い正の相関関係を示した。森林の劣化とともに増える種群（先駆種）および減る種群（極相種）の両方の効果を取り込んでしまう「種数」よりも、森林劣化に対して線的な反応を示す「群集組成」の方が有効な指標であることが示された。また、同定の負担軽減策（下限直径20cm、属レベル同定）を行っても、通常調査（10cm、種レベル）と同様の結果を得ながら、大幅な同定省力化（調査本数は通常調査の約4割、同定用標本の採取個体数は約1/50）を達成できることが分かった。