半自然草原は、適度に人の手が入ることで維持されてきた草原であり、独自の生態系を形成している。しかし、採草地としての需要減少等による管理放棄やシカによる食害が報告され、全国的に劣化が著しい。加えて、再生可能エネルギーの需要増加に伴い増加した太陽光発電所の建設による半自然草原の喪失も報告されている。半自然草原を維持するためには、草刈り等の管理を継続し、シカの侵入を防いだ上で、施設建設等による喪失を回避する必要がある。ここで我々は、コンクリートの基礎を使用せずに高架式太陽光パネルを設置し、営農と太陽光発電を共存させる「ソーラーシェアリング」という技術に着目した。一般に太陽光発電所では発電効率の低下を防ぐための下草管理と、侵入防止フェンスの設置が行われるが、これらは半自然草原の維持に貢献しうる。ソーラーシェアリング技術を応用し、半自然草原の上で太陽光発電を行いながら適切な管理行為を継続することができれば、太陽光発電と半自然草原が両立できる可能性を見出せる。
　そこで本研究は、半自然草原と太陽光発電の両立可能性について、地理的データを用いた立地条件に関する理論的な検討を行った。首都圏に残存する半自然草原、既存の発電所、ランダムポイントの3者を対象に、発電量に影響する3要因 (日射量、日照時間、気温) 、建設コストに影響する3要因 (道路からの距離、送電線からの距離、傾斜) について比較を行った。
　結果、半自然草原の太陽光発電所設置場所としての適性は、発電量に影響する要因では既存の太陽光発電所と同程度以上であった半面、建設コスト面ではやや不利であることが示唆された。ただし、その差は決定的なものではなく、実現に向けて検討する価値はあると考えられた。