地球温暖化研究は、IPCCレポートの作業部会に対応して、１：現象解明と気候予測、２：影響、３：対策と適応、で構成される。その中で生態学における温暖化研究は、影響の検出、生態系サービスへの影響評価、そして生態系管理が主なテーマであった。実際に、大気CO₂増加および気候変動による影響の長期モニタリングや、生態系モデルによる感度実験が実施されてきたが、これらは従来の生態学研究の延長線上にある応用と言えるものであった。最近では、より直接的な温暖化問題への関与が要求されており、それが新たな生態学への課題を生ぜしめている。例えば、京都議定書では森林炭素吸収源が温室効果ガス排出削減としてカウントされているが、そこでは炭素循環に関する知識が不可欠である。ところが、詳細かつ長年の研究蓄積があるにもかかわらず、広域スケールの定量的評価はほとんど行われてこなかったため、現在もなおその手法確立が大きな課題となっている。また気候変動の予測は、初期には大気海洋モデルの課題であったが、現在では生態系モデルの重要性が増していることは意外に知られていない。まず、将来の大気温室効果ガス濃度の暫定シナリオを作成する場合に、土地利用変化や人為起源の火災による放出量を推定する生態系モデルが必要となる。次に、地球システムの各種要素を取り込んだ統合的気候モデルにおいては、重要なフィードバック効果を持つことが指摘されている生態系のCO₂収支を、やはり適当な生態系モデルを用いて推定することになる。これらのモデルの精度は温暖化予測の信頼性に直結するため、社会的インパクトも大きい。本講演では、これら温暖化研究に即した生態系モデル研究の現状について紹介し、残された不確実性要因を低減するための課題、特に長期観測やプロセス研究との連携について提言を試みる。