COP10を契機に高まった生物多様性を高める取組みの中で、都市部においては、企業の事業所などで緑化が積極的に推進されつつある。一方で、そのような取組みが生物の生息空間としての価値に及ぼす影響は十分に把握されていない。

本研究では、都内の大規模緑地およびその周辺地域に残された緑地の存在量や配置と、鳥類・昆虫類の出現状況の対応関係から、都市部における緑地のハビタットとしての価値を定量的に評価する事を試みた。

生物データは、大規模緑地とその周辺の市街地においてラインセンサスを実施し、鳥類、昆虫類の出現種および個体数を記録した。自然教育園および木場公園を大規模緑地として、これらの緑地を中心に放射線状に約2kmのセンサスルートを6本ずつ設定した。調査は、鳥類、昆虫類それぞれ3季、各4回ずつ実施した。緑地の分布は衛星画像を用いて抽出し、面積や空間配置についてはGISを用いた計算を行った。

解析では、確認種数、個体数を目的変数とし、緑地のパッチサイズおよび周辺の緑地の面積率により表現される連続性の指標を説明変数としたモデルを構築した。生物情報についてはその種が依存する環境に応じたグルーピング（森林性、草地性、水辺を必要とするグループ）の検討を行った。説明変数はパッチサイズや連続性の指標の閾値を変動させ、最も説明力の高いモデルの選択を行った。

本発表では、以下の3つの仮説の検証を試みた結果について論考する。

1.大規模緑地からの距離に応じて出現種数、個体数は減少する。

2.飛び石状に残存する小規模緑地は一定面積以上存在すればコリドーとして機能する。

3.樹林性の種、草地性の種では緑地の連続性への要求が異なる。