半自然草地の減少が進む中、河川堤防において定期的な草刈りによって維持される草地植生は、草原性植物の貴重な生育地となっている。近年、土壌の理化学性が植物の分布に大きな影響を与えていることが認識され、河川堤防の場合には、堤防の築堤の時期や方法によって、土壌pHやその他の土壌理化学性が異なり、草地植生の種組成に影響を与えている可能性が高い。しかし、国内において堤防に成立する草地植生と土壌理化学性との関係について調べた研究はほとんど見られず、その詳細は明らかでない。本研究では、河川堤防に成立する草地植生を対象として、その成立要因を堤防の改築履歴と土壌理化学性の観点から明らかにすることとした。調査地は茨城県取手市と守谷市にまたがる利根川上流河川事務所管内の利根川河川堤防とした。1950年代以降位置が変わっていない堤防（旧堤防）と位置が変わっている堤防（新堤防）を対象として、合計64地点で植生調査及び土壌サンプリングを行った。土壌理化学性を表す指標として、土壌pH、電気伝導度、有効態リン酸、炭素率（C/N比）、粒径組成を測定した。河川堤防に成立する草地植生は、階層的クラスター分類の結果、大きく3グループに分類された。G1はG2、G3より有意に在来種数が多く、INSPANの結果、多くの草原性植物が指標種として抽出された。また、G1はG2、G3よりも旧堤防が有意に多く存在し、土壌pHと有効態リン酸の値が有意に低かった。その他の２グループのうち、G2は在来種が優占していたのに対して、G3は外来種の優占に特徴付けられた。河川堤防に成立する草地植生の中でも、戦後に堤防の改築が行われていない安定した土壌条件のもとで維持されてきた植生は、在来の草原性植物が数多く出現し、草原性植物の生育地として機能していることがわかった。