日本生態学会和文誌執筆要領

原稿の作成

すべての記事は日本語で書く。用語も可能な限り日本語を使用し、必要があれば英語などを併記する。原稿は、A4版の用紙に12ポイント程度の文字、各ページは25行程度とし、上下左右に3 cm程度の余白を設け、全体を通して行番号とページ番号を付ける。句読点は「。」「、」を用いる。執筆には、各誌の編集委員会が提供する原稿雛形を用いることが望ましい。原稿雛形は各雑誌のトップページから最新版が入手できる。
日本生態学会誌・保全生態学研究

原稿の構成

査読付き区分の原稿は基本的に以下の要素から構成する。査読なし区分については内容に応じて柔軟に構成できる。特に英語表題、英語要旨は省略可能とする。

• 表題（日本語と英語）
• 簡略表題（日本語20字以内）
• 著者の氏名・所属（日本語と英語）
• 連絡著者の氏名とメールアドレス
• 著者識別子（推奨）：全著者に対し、ORCIDを持っている場合は記載することを推奨する。
• 特集または連載記事の場合、その名称（日本語と英語）
• 要旨（日本生態学会誌、保全生態学研究いずれもでは日本語600字以内および英語300語以内）
• キーワード（内容を適切に表す5つ以内の日本語と英語の語句）
• 本文
• 著者貢献 (Author Contributions)：複数著者の場合、各著者の役割を記載することを必須とする。記載方法はCRediT分類（https://credit.niso.org/, 2025年9月26日最終確認）を参考にすることを推奨する。なお、全ての項目を利用する必要はない。単独著者の場合は、全ての内容について著者が責任を負っていることを宣言する。

複数著者の場合の記述例：Aが研究デザインを構築し、外部資金を獲得した。BおよびCが調査、実験を実施し、Dが統計分析を行った。Bが原稿の草稿を作成し、A、C、Dは内容を確認の上、重要な修正等を行った。著者全員が最終原稿を確認した。
単独著者の場合の記述例：研究の構想、データ収集・解析、論文執筆のすべてを筆者が単独で行った。

• 利益相反 (Conflict of Interest, COI)：すべての著者は、研究資金、雇用、共同研究、営利団体との関係など、研究の公正性に影響する可能性のある事項を記載する。該当がない場合は、利益相反がないことを明記する。
  該当がない場合の記述例：本論文において、利益相反にあたる開示すべき事項はない。
  該当がある、その可能性がある場合の記述例：本研究は［企業名・団体名］の助成を受けて実施された。ただし、資金提供者は研究計画、データ解析、結果の解釈および論文作成には一切関与していない。
• 外部資金（Funding Information）：研究費の助成や補助を受けた場合、助成機関名、課題番号を本文末に明示する。謝辞とは独立した項目とする。該当がない場合は省略可能とする。
  記述例：本研究は、JSPS科研費 基盤研究(C) JPxxxxxxxx（受給番号）の助成を受けて実施された。
• 研究倫理 (Research Ethics)：ヒトを対象とした研究（アンケート調査、インタビューなど）や動物実験、野外調査、遺伝資源利用（ABS対応）、遺伝子組換え実験を含む研究では、関連する法令に基づく許可および所属機関の倫理審査委員会の承認を得ている場合、その情報（許可証・承認番号や発行機関等）を明記する。該当がないと考える場合は、その理由も明記する。
  該当がない場合の記述例：本研究は、人間および動物を対象とした実験・調査を含まないため、倫理審査の対象外である。
  ヒトを対象としている場合の記述例：本研究は、日本生態学会大学倫理委員会における倫理審査を受けたものである（承認番号：XXXX）。
  ABSに関わる手続きを行っている場合の記述例:本研究は、名古屋議定書および関連する国内外の法令・制度に準拠して実施した。生物材料の採集および利用は、［国名・機関名］が発行した許可証（許可番号：XXXX）に基づき適切に行われた。
• AI利用に関する記載：論文執筆や分析において大規模言語モデル（例：ChatGPTなど）を利用した場合、その利用範囲（例：翻訳、データ処理の補助など）を明記すること。表現の微修正や校正、誤字脱字の確認等、執筆内容に影響しない軽微な利用については記載を求めず、そういった利用のみである場合は省略可能とする。AIを著者として記載することは認めない。著者はAI利用部分を含め最終的な内容に責任を負う。
  記述例：本稿における英語要旨は、日本語要旨をA社が提供する大規模言語モデル(URL等)を用いて翻訳したものを著者が確認・修正したものである。
• 謝辞（必要に応じて）：資料提供や校正等、著者資格は満たさないものの、論文に貢献した方がいる場合は、その名前と貢献を明記する。
• 引用文献：記載事項を参考に作成する。
• 図の説明、図：記載事項を参考に作成する。
• 表：記載事項を参考に作成する。
• 付録（必要に応じて）：付録は出版時、オンラインで電子ファイルのみ公開とする。

原稿の書き方

生物名・単位

生物名は、基本的に和名（カタカナ）を用い、本文の初出で学名（イタリック表記）と命名者名を記す。なお、命名者名は、動物の学名の場合と多数の学名を列挙する場合は省略することができる。単位は、MKS単位系を用いる。

引用文献リスト

投稿時には厳密な引用形式は求めないが、ひとつの原稿内で形式が統一していること、査読時に確実に原点にあたれる情報が含まれていることは必須とする。ただし、以下「引用文献の記載例」に従うことを推奨する。
引用文献の参考例

DOIが付与されているものについてはDOIの併記を必須とする。

ウェブサイトは、適した文献がない場合に引用できる。PDFファイルのように原則として逐次更新されず、発行者と発行年が判明しているウェブサイト上の情報は、文献と同様の形式で引用し、引用文献リストにURLを表記する。発行年が不明の場合や逐次更新されている場合は、本文中にURLおよび最終確認年月日を示した上で引用する。この場合、著者はスクリーンショット等の形で根拠を残しておくことを推奨する。なお、匿名のブログやSNS上の表記等、発行者が不明で根拠に乏しい内容は、原則として引用を避ける。

｢印刷中｣（in press）という用語は、その論文が受理されている場合にのみ使用し、未受理の場合には、本文中で「未発表」と記し、引用文献リストには含めない。印刷中の文献は、刊行年が確定か未定かによって、それぞれ以下のように示す。

文献の例
……の研究がおこなわれてきた(西村2008; Sugiyama and Hayashi 2001; 田中ほか 印刷中; Yamada et al. 2005a, 2005b, 2006)。

ウェブサイトの例
学名はYList(米倉・梶田「BG Plants 和名?学名インデックス」http://bean.bio.chiba-u.jp/bgplants/ylist_main.html 最終確認日2014年12月24日)にしたがった。

表

それぞれの表は別ページに記入する。各表は、原則として1ページに印刷できる大きさとする。表の説明は、上部に「表1．XX」のように書き、本文を読まなくとも理解できる程度に説明を加える（必要ならば英語を併記してもよい）。受理後には、校正刷り制作のために編集可能な形式のファイルの提出を求めるため、画像等を利用することは避け、編集可能な形式としておくことが望ましい。

図

それぞれの図（写真などの画像を含む）は別ページに鮮明に描く。図の上端欄外に、図の番号（例えば図1）を示す。図の説明は、本文の末尾にまとめて書き、図と一緒にしない。図の説明は、まず「図1．XX」のように書き、本文を読まなくとも理解できる程度に説明を加える（必要ならば英語を併記してもよい）。図の画質について、投稿時は内容が十分に確認できる程度の解像度が確保されていればよいが、受理後に校正刷り制作のために高解像度の原図の提出を求める。冊子版のカラー印刷を希望する場合は、著者に追加費用を求める。電子版のみカラーの場合、追加費用は発生しない。

付録

ファイルとしてダウンロード可能な付録を置くことができる。付録としては表や図のほか、数式の説明、調査データ、GISファイル、音声や動画などを提供可能であるが、研究に用いた生データやツール等はJ-STAGE Dataに掲載し、記事画面からの閲覧、ダウンロードに加えてJ-STAGE Dataからも検索、閲覧、ダウンロード可能にすることができる。

ファイルサイズの上限はJ-Stageの制限によるため、巨大なデータを扱う場合は、投稿時あるいは受理後に編集委員会に相談する。付録はJ-STAGEに論文PDFとともに置くほか、他のサーバーに置いてリンクすることもできる。本文中の引用名および付録の名称は「付録n」（nは1から始まる連番）のように付録番号をつける。ただし，ひとつの付録ファイルに図や表が複数入っている場合は「付録2 図1」や「付録2 表3」などとして本文から引用し、付録ファイル内においても同じく「付録2 図1」などの名称を用いる。

付録のリストは、本文の末尾に配置する。付録のリストは、まず「付録1 表1．」のように書き、ついで表題を挙げたのち、改行せずに説明を加える。資料の説明文は、ファイルの内容の簡単な紹介のほか、調査データのファイルにおいては書式等の情報を記述する。投稿時点で決定されていればURL等のネットワーク上のアドレスを記載する。付録については編集側で校正等は一切行わないため、レイアウト等は全て著者の責任で行い、公開に適した形のものを作成すること。

2025年1月1日制定
2026年1月1日改定