保全優先順位づけの方法論は、効率的な保全計画の策定のために重要な検討課題である。これまで、保全優先順位付けに関する方法論の殆どは、流域や湖沼など保全計画の単位ごとに生物多様性の現況が全て把握済みであることを前提に検討されてきた。しかし、全ての計画単位において、現状が把握できていることは稀である。本研究は、最近の状況が把握できている計画単位を対象とした保全優先順位付けと併せて、かつて生物調査が実施されたものの、最近の情報が欠如しており保全優先順位が付けられない計画単位に対しては過去の情報を活かしモニタリングする優先順位を付けることで、効果的に保全をすすめるための枠組みを提案する。

本枠組みは、各計画単位・各年代における保全対象生物群の分布状況の整理と、最近の情報に基づく保全優先順位付け、過去の情報に基づくモニタリング優先順位付け、および結果の統合・提示からなる。保全優先順位付けは、各計画単位のα多様性、希少性、残存性、そして相補性解析ツールであるMarxanにより求められる非代替性を基準とした。モニタリング優先順位付けは、各計画単位の過去のα多様性、希少性、および最近の情報がある計画単位では出現しない対象生物群の出現種数を基準とした。

適用例として、湖沼を計画単位とし、全国スケールでの湖沼における水生植物の保全にむけた、保全優先湖沼とモニタリング優先湖沼を選定したところ、前者として、シラルトロ湖、ウトナイ沼、福島潟等が特に優先順位が高いと判断された。一方、後者として、印旛沼、猪苗代湖の優先順位が高かった。これらの優先順位は最近の状況が把握できる湖沼が増えるにつれて変動しうる。本講演では本枠組みを活かした保全計画について議論する。