知床半島におけるエゾシカ（Cervus nippon）の個体数は1980～1990年代に爆発的に増加し、自然植生の衰退および生態系の劣化が顕著になった（Kaji et al. 2010）。そのため2007年度から「知床半島エゾシカ保護管理計画」のゾーニングに基づく個体数調整が開始された。しかし、IUCN（国際自然保護連合）からは「人為的介入の根拠」と「その影響のモニタリング」が求められている。
　そこで本研究では、エゾシカ個体群の高密度維持機構の解明を目的として、個体数調整を実施している幌別・岩尾別（HB）と未実施のルシャ（RU）をモデル地区として設定し、2019年6～10月にメス成獣20頭、2020年6～12月に同様に21頭の生体捕獲および標識（VHF首輪）装着を行った。2020年12月までの追跡記録から、ProgramMARK_8.2のKaplan-Meier法を用いてメス成獣の生存率を推定した結果、HBで0.79±0.11（平均値±SE）、RUでは0.95±0.05であった。また、妊娠率はHBで81.3％、RUで95.2％と推定された。一方、2019年5月～2020年10月までロードカウントを実施し100メス当りの幼獣数を調査したところ、春季の幼獣割合（加入率）は、HBで17.1～19.2、RUで5.1～9.7と非常に低い値を示した。幼獣の死亡要因は、主にヒグマ（Ursus arctos）による捕食と冬季死亡であることが示唆された。各個体群特性が自然増加率に及ぼす影響について感度分析を行い、個体群の高密度維持機構について考察する。