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一般講演 P1-120
水田畦畔における草食性昆虫の代表であるバッタ類(直翅目)群集の現状を明らかにし,土地利用条件および管理との関係を解明することを目的とした.調査は上伊那地方の市街化未整備地域Aと同整備済地域Bの2地域で,2006年9月初旬から10月中旬に計4回実施した.各地域で直径500m円内に植生の違い等を考慮した上で10畦畔を選び,1畦畔に1m方形区を各3プロット,計60プロットを設置した.バッタ類群集調査は目視の確認とともに,捕虫網で1回5往復のスウィーピングを行い,捕獲個体は全て処理後に標本とし専門家に同定していただいた.植生は優占種名,群落高,植被率を記録した.土地利用調査は1/2500都市計画図で直径500m円内を現地踏査により行い,利用区分毎プラニメーターを用いて計測した.その結果,未整備のA地域ではオンブバッタ,コバネイナゴ,ヒメクサキリ,コバネササキリ,エンマコオロギの4科5属5種が,整備済のB地域では4科4属で,コバネササキリ以外の4種が出現し,これらは地域における普通種であった.その他,目視のみで2−3種を確認した.全調査期間を通じての全種の総出現個体数はA地域では161個体,B地域では11個体で,未整備地域は整備済地域より著しく多かった.群落高の平均値はA地域よりB地域の方が低かった.B地域では畦の草刈等が頻繁に行われるため,群落高が低く保たれており,植生管理の違いがバッタ類の種数や個体に影響したと考えられた.土地利用調査の結果,A地域では住宅地,水田,畑,B地域では住宅地,水田,道路の順に,面積割合が大きかった.整備済のB地域は未整備のA地域よりもバッタ類の好適な生息環境の面積割合が低く,これが種数や個体数に影響したと考えられた.