編集方針
保全生態学研究（Japanese Journal of Conservation Ecology）は、一般社団法人日本生態学会が定期的に刊行する保全生態学の研究・情報誌である。生物多様性の保全、健全な生態系の維持と再生、自然保護、地球環境問題、持続可能な資源利用など、広義の保全生態学に関係する多様な研究の成果を論文や総説として掲載するほか、保全に携わるあるいは関心がある人々に情報交換の場を提供することにより、保全生態学の発展と普及を図り、課題解決に貢献することを目的とする。原生的な自然だけでなく、人間活動とのかかわりの深い森林、草地、農地、都市や公園、河川や湖沼、海岸や漁場など多様な生態系に関する話題や、保全にかかわる法制度や人と自然のかかわりに関する話題などを幅広く扱う。
原著論文などを掲載するほか、根拠に基づいた保全（evidence based conservation）を推進するため、客観的な根拠の提供に特化した実践報告を Conservation Evidence と連携して国際的なデータベースに登録する。
本誌はオープンアクセスジャーナルであり、印刷媒体として出版されるとともにJ-Stageからオンライン提供される。また受理原稿が早期公開される。なおJ-Stageが稼働しない場合もPorticoのオンライン提供保証サービスで利用できる。
記事の区分
保全生態学研究は、以下の記事を掲載する。
１．論文
投稿資格
本会会員、非会員を問わず個人は投稿資格を持つ。
投稿後の進行
投稿された記事は剽窃をチェックしたあと、受付の可否を編集委員長が判断し、査読などの審査を経て編集委員長の判断により印刷・公表に向けて受理される。受理された論文はJ-Stageに早期公開される。印刷所でレイアウトされ著者による初稿と掲載料などの処理が終了した論文の印刷刊行とJ-Stageでの本公開は会誌刊行規定に示されたスケジュールに従って行われる。
査読
論文については、複数の査読者による査読を受けるものとする。査読者は原則として匿名とする。論文の内容に関して問題があると編集委員が判断したときは、投稿者にその旨を通告し、改訂を求める。掲載が不適当であると編集委員長が判断したものについては、理由を明記して投稿者に返却する。保全情報と学術提案、巻頭言については編集委員会が掲載の可否を判断するが、関連分野の専門家に評価意見を求めることがある。審査項目は以下の通りとする。
| 記事種別 | 審査項目 |
|---|---|
| 論文：原著論文 | ・読者にとって知る価値のある情報であるか ・学術的な手続き（調査，解析，考察など）は妥当であるか ・内容は学術的な状況をふまえているか ・一般性があるか ・学術的な重要性はあるか |
| 論文：調査報告 | ・読者にとって知る価値のある情報であるか ・学術的な手続き（調査，解析，考察など）は妥当であるか ・内容は学術的な状況をふまえているか ・発見した現象やアイデアの重要性，記載データとしての重要性はあるか ・原著論文ほどの一般性は求めない |
| 論文：実践報告 | ・意図的に行われた保全活動の成果が検証されているか ・保全活動の詳細やその成果を検証する手法が適切に記載されているか ・学術的な手続き（調査，解析，考察など）は妥当であるか ・その他、Conservation Evidenceに関する別添 を参照 |
| 論文：総説・解説 | ・読者にとって知る価値のある情報であるか ・内容は学術的な状況をふまえているか ・情報の量や価値は一報に値するか |
| 保全情報 学術提案 巻頭言 |
・読者にとって知る価値のある情報であるか ・内容は学術的、社会的な状況をふまえているか |
論文の受理
編集委員がその論文の掲載を可とし編集委員長がそれを認めた日をもって、その論文の受理日とする。
掲載料
掲載料は刷り上がり1ページあたり6,700円（消費税込）とし、ページ数の上限は設けない。筆頭著者が生態学会会員である場合は刷り上がりにおける以下の上限ページ数までの掲載料が免除される。
| 記事種別 | 生態学会会員に対する掲載料免除の上限ページ数 |
|---|---|
| 原著論文、調査報告、実践報告 | 8ページ |
| 総説、解説 | 10ページ |
| 保全情報、学術提案 | 8ページ |
| 巻頭言 | 2ページ |
原稿の書き方
実践報告への投稿では以下の事項とあわせて Conservation Evidenceに関する別添 も参照して原稿を作成する。
投稿記事の本文の用語は日本語とする。術語も可能な限り日本語を使用し、必要があれば英語などを併記する。
原稿は、原則としてワープロソフトを使用し、A4版の用紙に11ポイント程度の文字、行間はダブル・スペース（1ページあたり20行程度）、上下左右に3cm程度の余白を設け、全体を通して行番号とページ番号をつける。句読点は「。」「、」を用いる。原稿は 保全生態学研究ウェブサイト から最新の「原稿雛形」をダウンロードして利用することが望ましい。また同ウェブサイトの「原稿チェックリスト」を事前に読み、それにあわせて原稿を作成する。
原稿の構成
すべての原稿は、本文、表、図とその説明、付録ファイルから構成される。本文、表、図とその説明をこの順に並べたdocx形式のWordファイルを作成する。付録はオンラインで電子ファイルとしてのみ公開する。なお表、図、付録は省略できる。
原著論文の本文の構成は、表題（日本語および英語）、簡略表題（日本語20字以内）、著者名・所属（日本語および英語）、要旨（日本語1000字以内および英語500語以内）、キーワード（内容を適切に表す語句を5つ以内で日本語と英語の両方で記す）、序文（はじめに）、方法（材料と方法）、結果、考察、謝辞（省略可）、著者情報としてORCID iD（省略可）、引用文献、付録のリスト（省略可）、の順を基本とする。謝辞を記す場合は１段落で簡潔に述べる。
総説・解説の本文の構成は、原著論文に準じるものとする。ただし、「序文」に続く部分は「方法、結果、考察」という構成にする必要はなく、適宜わかりやすい見出しをつける。
調査報告、実践報告の本文の構成は、原著論文に準じるものとする。
保全情報・学術提案・巻頭言の本文は、表題からキーワードまでは、原著論文に準じて構成する。ただし、要旨とキーワードについては、英文と和文のいずれかを省略できる。本文は、「序文、方法、結果、考察」という構成にする必要はない。
生物名・単位
生物名は基本的に和名（カタカナ）を用い、本文の初出の箇所に学名（イタリック表記）、命名者名をつける。なお種のリストなどの表中、および動物では本文中においても命名者名を省略することができる。単位はMKS単位系を用いる。
文献の引用
本文中での文献の引用は、次の例に従う。著者が3名以上のものについては第2著者以降について、和文のものは「･･･ほか」、英文のものは「･･･et al.」とする。データリポジトリで既に公開されたデータや、J-Stage Dataで論文と同時に公開される予定のデータも同様に本文で引用する。
ウェブサイトは、適した論文等がない場合に限定して引用することを基本とする。ウェブサイトを引用する場合、発行者と発行年が判明しており、PDFファイルのように原則として逐次更新されていないものの場合は、文献の引用方法と同様の形式で引用する。発行年が不明の場合や逐次更新されている場合は、本文中にURLと最終確認年月日を記述する。なお、発行者が不明の場合は、原則として引用を避ける。
国会議事録などの引用については文献リストに含めず、本文中に発言者、本会議または委員会名と開催年月日、必要ならば議事案件について記す（例：○○議員、衆議院環境委員会2004年2月23日、環境保全の基本的施策に関する件）。新聞記事についても文献リストに含めずに、本文中に確認した記事の記者名（匿名なら「匿名」）、新聞社名および支社名、朝夕刊の別、最終版でない場合には版数、記事名、日付について記す（例：匿名、読売新聞北海道支社朝刊「ボランティアがハチ退治」2004年5月14日）。
○論文や単行本の例引用文献
文献やデータは本文中に引用されたものに限り、かつ引用されたものすべてを記さなければならない。その文献を直接見ることのできなかったものについては、著者の左肩に＊をつけ、引用文献の末尾に、「(＊印を付したものは直接参照できなかった)」などと、注記すること。
文献は言語にかかわらずアルファベット順に配列し、著者が同じ文献は年代順とする。出版年が同一のものは、年の後にアルファベットを付して区別する。著者が3名以上で第1著者・出版年が同じ文献についても同様に区別する。各文献は下記の例にならって記載すること。雑誌名は省略しない。
○ 雑誌からの引用
＜著者名 (発行年) 表題. 雑誌名, 巻:初頁-終頁＞あるいは＜著者名 (発行年) 表題. 雑誌名, 巻:初頁-終頁. URL形式のDOI＞
著者名は姓が先、名を後とし、間に半角スペースを入れる。著者名間は半角コンマとスペースで区切る。
例）
Green JL, Plotkin JB (2007) A statistical theory for sampling species abundances. Ecology Letters, 10:1037-1045
岡崎 純子, 板本 瑶子 (2009) 大阪教育大学柏原キャンパスの植物相とその変化. 大阪教育大学紀要 III, 58:15-35
Yamada T, Ngakan OP, Suzuki E (2005a) Differences in growth trajectory and strategy of two sympatric congeneric species in an Indonesian flood-plain forest. American Journal of Botany, 92:45-52
Yamada T, Suzuki E, Yamakura T, Tan S (2005b) Tap-root depth of tropical seedlings in relation to species-specific edaphic preferences. Journal of Tropical Ecology, 21:155-160. https://doi.org/10.1017/S0266467404002238
○ 単行本・報告書の引用
＜著者名 (発行年) 表題. 出版社, 出版社所在地＞
例）
デ クルーン H, フィッサー EJW (編) (2008) 根の生態学 (森田 茂紀, 田島 亮介訳). シュプリンガー・ジャパン, 東京
環境省自然環境局生物多様性センター (2004) 第6回自然環境保全基礎調査 生物多様性調査 鳥類繁殖分布調査報告書. 生物多様性センター, 富士吉田
Roger C, Calvin D, Richard L (2008) Dispersal in Plants. Oxford University Press, Oxford
山田 剛史, 杉澤 武俊, 村井 潤一郎 (2008) Rによるやさしい統計学. オーム社, 東京
○ 単行本から一部を引用
＜著者名 (発行年) 表題. （編者名） 書籍表題, 初頁-終頁. 出版社, 出版社所在地＞
＜Author (year) Title. In: Editor of book (ed), Book title, first page-end page. Publisher, City＞
例）
鷲谷 いづみ, 村上 興正 (2002) 日本における外来種問題.（日本生態学会 編）外来種ハンドブック, 6-8. 地人書館, 東京
Maun MA (2004) Burial of plants as selective force in sand dunes. In: Martinez ML, Psuty NP (eds), Coastal Dunes Ecology and Conservation, 119-135. Springer, Berlin
○ ウェブサイトの引用
＜作成者 (発行年) ウェブサイトの名称. URL, 確認日＞
ウェブサイトの名称や発行年が不明な場合は省略してもよい。
例）
生物多様性JAPAN (2013) IUCN 減災（災害リスク軽減）のための環境の手引き. http://www.bdnj.org/pdf/140509.pdf, 2014年12月25日確認
Society for Ecological Restoration (2004) SER International Primer on Ecological Restoration, version 2. http://www.ser.org/resources/resources-detail-view/ser-international-primer-on-ecological-restoration, 2015年2月15日確認
○データの引用
＜作成者 (発行年) データの名称.データリポジトリの名称. URLやURL形式のDOI＞
例）Waki S, Takumi A, Shunta A (2022) Activity of bat genus detected at the small wind turbines and control sites in Eastern Hokkaido, Japan. J-Stage Data. https://doi.org/10.57345/data.hozen.21304923
｢印刷中｣（in press）という用語は、その論文が受理されている場合にのみ使用し、未受理の場合には、本文中で「未発表」と記し、引用文献リストには含めない。印刷中の文献は、刊行年が確定か未定かによって、それぞれ以下のように示す。
例）
大串隆之 (2005) 生物多様性の総合理論. 日本生態学会誌 (印刷中)
大串隆之 (印刷中) 生物多様性の総合理論. 日本生態学会誌
表
表（規則的に配列されたテキスト）はWordの表組みを利用し、1つずつ別のページに書かなければならない。表の説明は日本語とし、上部にまず「表1」のように書き、ついで表題をあげたのち、改行せずに本文を読まなくとも理解できる程度に説明を加える。英文を併記する事も認める。表中の縦線はできる限り省く。原稿上で見やすくするため、行間１行として小さなフォントを使用することもできるが、表を画像として貼り込むことはできない。
図
投稿・審査用および全文XML公開用のWord原稿の作成時は図（画像であり写真を含む）を1枚ずつ別ページに作成してWordの本文に画像として貼り込み、図の下部に図の番号と図の説明をテキストで書く。各図の説明は日本語とし、まず「図1．」のように書き、ついで表題を挙げたのち、改行せずに本文を読まなくとも理解できる程度に説明を加える。英文を併記する事も認める。
図の作画者や写真の撮影者が著者と異なるときは、説明中にそのことを明記し、また必要な場合は著者においてあらかじめ著作権者の許可を受けておくこと。
付録
ファイルとしてダウンロード可能な付録を置くことができる。付録としては表や図のほか、数式の説明、調査データ、GISファイル、音声や動画などを提供可能である。ファイルサイズの上限はJ-Stageの制限による。付録はJ-Stageに論文PDFとともに置く。本文中の引用名および付録ファイルの名称は「付録n」（nは1から始まる連番）のように付録番号をつける。ただし，ひとつの付録ファイルに図や表が複数入っている場合は「付録2 図1」や「付録2 表3」などとして本文から引用し、付録ファイル内においても同じく「付録2 図1」などの名称を用いる。
引用文献リストの後に、付録のリストを配置する。付録のリストは、まず「付録1 表1．」のように書き、ついで表題を挙げたのち、改行せずに説明を加える。資料の説明文は、ファイルの内容の簡単な紹介のほか、調査データのファイルにおいては書式等の情報を記述する。
印刷所では付録ファイルの内部をレイアウトしないため、雑誌のレイアウトに準じて著者がレイアウトを行う。たとえば付録内の図の説明文は図の下に、表の説明文は表の上にレイアウトする。
調査データ
データを公開して再利用し学術を推進するため、調査データを各種データリポジトリに公開することが推奨される。J-Stage Data を利用することで論文の公開と同時にDOIを付与されたデータが論文とは独立の情報源として公開され、受理されなかった論文のデータが公開されることを避けることができる。このデータは本文の中で文献と同様に引用しておく。希望者は論文原稿の追加投稿情報に「J-Stage Data希望：英語データ名１，英語によるデータ説明; 英語データ名２，英語によるデータ説明;...」と記載し、論文原稿の投稿後に編集者の指示に従ってデータをアップロードする。
投稿の方法
原稿は、原則として日本生態学会和文誌論文投稿システム、保全生態学研究ウェブサイト からもリンク）から投稿する。操作方法については同システムトップページの「著者向けマニュアル」が参照できる。電子ファイルが作成できない場合は個別に下記の担当に相談する。
投稿画面の指示にしたがい、論文種別選択で「保全誌-●●」（●●は、原著論文、調査報告など記事の種別）を選ぶ。論文種別には日本生態学会誌の論文種別も同時に示されるため雑誌名を選択する。
査読およびJ-Stageでの全文XML公開のため、本文と、Wordの表組み機能を利用した「表」、貼り込んだ「図」の画像およびその説明文をまとめてWordのdocx形式の一つのファイルとし、投稿システムにおける「本文」としてアップロードする（原稿テンプレート参照）。Wordのdocx形式ファイルを変換して全文XML公開するため、本文をPDFとしてアップロードすることや、「表」や「図」などを本文と別にアップロードすることはできない。修正原稿のアップロードの際には、査読者や編集委員からのコメントへの回答文を必ず本文などとは別ファイルとしてアップロードする。
付録ファイルやJ-Stage Dataで公開を希望する調査データなどは投稿システムにアップロードせず、送付方法は事務局に問い合わせる。ただし査読者が参照することが望ましい付録やデータは、PDFに結合して査読に供するため本文とは別のPDFファイルとし、投稿システムにおけるAppendixの項目としてアップロードする（査読用付録）。PDFに結合できない大きな調査データのファイルや動画などはJ-Stage Dataにアップロードして論文査読者に提供することができる。
アップロードされた原稿はひとつのPDFファイルに結合されて査読などの審査が行われるため、いずれの場合もPDFファイルが正しく表示され、本文、表、図とその説明、査読用付録、査読コメントへの回答（改訂稿の場合）の順になっていることを必ず確かめる。
電子投稿システムを利用できない場合は、下記担当に個別に相談する。
印刷用原稿
受理された論文は、投稿時と同じ書式のWordファイル（オンライン公開用のデータとして図表を含む全文XMLを作成するため）、印刷レイアウト用の本文のテキスト部分のみのファイル（図表の挿入位置を指示）、表のファイル、図の画像ファイル、図の説明のWordファイル、付録ファイル、J-Stage Data公開ファイルを編集部に送付する。
表は印刷所でレイアウトするため、Wordの表組みを提出する。印刷において1つの表は原則として1ページに印刷できる大きさとする。大きな表や1ページを超える表は印刷所におけるレイアウト段階で2つ以上に分割される。極めて大きな表はオンライン付録やデータリポジトリでの提供を推奨する。なおレイアウト時の確認作業を容易にするため、印刷レイアウト用の本文テキストファイルにテキストボックスなどを利用して本文中の原稿右欄外にその表の初出の位置を「表1」のように記入すること。
図は十分な解像度のPDF、JPEG、もしくはTIFF形式で提出し、著者名と図の番号をファイル名に明記するとともに、レイアウト時の確認作業を容易にするため、印刷レイアウト用の本文テキストファイルの右欄外にその図の初出の位置を「図1」のようにテキストボックスなどを利用して記入する。出版用の最終原稿では図の説明を画像とは別のWordファイルにまとめて書く。カラー印刷（図および写真）の場合は、その製版印刷の全額を著者の負担とする。
別刷
別刷を必要とする場合は実費を著者が負担する。別刷の希望部数は、初校に同封される用紙に記入すること。
校正
論文の校正は、原則として初稿のみを著者が行い、再校以降は編集委員長の責任において行う。校正は原則として印刷のミスのみについて行うものとし、本文や図・表を変更することは認めない。Word原稿をもとに早期公開および本公開の全文XMLを作成するため、校正で変更を行った場合はWord原稿も著者の責任で修正し編集部に送付する。誤りなどが見つかってやむを得ず原稿を変える場合には、組み直しに要した費用を著者に請求することがある。
倫理
投稿する記事は未発表で、他誌に掲載予定のないものとする。単一の研究を不必要に複数の論文に分割して投稿しない。また投稿前に共著者全員から投稿への同意が明示的に得られている必要がある。
著作権（Copyright）
著作権は著者に帰属する。再利用に関しては CC BY 4.0 に従う。
著者による著作物の利用
本誌にて公開後の利用に関してはCC BY 4.0に従う。ただしダウンロード数による論文の利用統計を得るためWeb サイトにおいて自身の記事を掲載する場合には、DOIを用いてJ-Stageの当該記事にリンクすることが望ましい。
本誌による公開以前にJxiv等のプレプリントサーバー、リポジトリ、個人Web サイト等における研究成果の公開を行っていた論文が本誌に掲載（J-Stageでの早期公開を含む）された後は、もとの記事を削除するか、あるいは当該資料において保全生態学研究に掲載された論文の引用情報を示し、学術情報の一意性を担保するため本誌を引用するよう利用者に周知する。
規定の改訂
「編集方針」「記事の区分」「投稿資格」「査読」「著作権」および「規定の改訂」などの重要事項の改訂については、一般社団法人日本生態学会理事会の承認を必要とする。ただし、これらを除く軽微な変更については、保全生態学研究編集委員会の議を経て編集委員長が行い、一般社団法人日本生態学会理事会に報告する。
規定の適用
この規定は、2023年8月1日の投稿から適用する。
連絡先
保全生態学研究誌への投稿に関する問い合わせや編集に関する連絡は、以下の担当が窓口となる。
学会事務局保全生態学研究誌担当
〒603-8148 京都市北区小山西花池町1-8
一般社団法人日本生態学会事務局 気付
Tel/Fax: 075-384-0250
E-mail: hozen@esj.ne.jp
別添
Conservation Evidenceと連携してデータベースに収録するため、実践報告への投稿では以下の点にご注意ください（Conservation Evidence誌投稿規定からの抜粋）。
保全活動の効果について科学的に検証した論文を出版します。種や生物多様性、生態系の保全や復元を目的として意図的に行われたあらゆる活動（生息地の創出・復元、再導入、保全的移植、外来種管理、人々の意識変革や教育など）の効果を検証した研究が対象となります。
例えば、保護区に設置する看板に掲載する文章の変更や、外来種の駆除手法など、小規模な活動の効果を検証した研究も歓迎します。ただし、対象となるのは、活動の効果を種の個体数や種数など、定量的なデータを用いて検証したもののみとなります。特に、活動が行われる以前と以後の比較や、対照区と処理区の比較など、比較対象があることが望まれます。また活動の効果が必ずしも期待されたものでなかった事例の報告も推奨します。
一方、保全活動やモニタリングの手法のみについて報告するものや、種の生態や生物多様性の状態について報告するもの、意見論文等はこの記事区分の対象とはなりません（調査報告や保全情報、学術提案など他の記事区分をご検討ください）。
表題：保全活動の種類、対象種や生息地、調査地等を含めてください。
要旨：保全活動の種類、対象種と調査地、また研究デザイン（保全活動実施以前のデータや対照区など比較対象があるかどうか）についての説明を含めてください。
序文：対象とした保全活動の効果が他の研究で既に検証されているかどうか、可能な限り調べて説明することを推奨します。
方法：論文の読者が同じ保全活動を行えるように、実際に行った保全活動について、いつ（具体的な日時等）、どこで、どのように行ったのか、できる限り詳細に記載してください。場合によっては、天候やその他保全活動の効果に影響を及ぼしそうな要因についても記載する必要があるでしょう。また、効果をどのように検証したか、例えば検証に用いたデータ（種の個体数や種数の変化など）や研究デザイン（活動の前後でデータを取得して比較したのか、対照区を設置したのかなど）についてもできる限り詳細に記載してください。可能であれば保全活動を行うためにかかった時間や費用も記載してください。
結果：保全対策の結果、何が起こったかについて詳細に記載してください。効果が認められなかった、他の種に悪影響があったなど、予期しない結果が得られた場合、それも記載してください。
その他は保全生態学研究の一般的な投稿規定に従ってください。